こんな方におすすめ
- 出産にかかる費用、ベビー用品にかかる費用が知りたい
- 助成金の金額や内容を知りたい
- まとまった情報を知りたい
目次
出産費用について
出産費用の内訳
病院の種類や出産方法によって費用が大きく異なります。
費用は大きく
１．「分娩費用」
２．「入院費用」
３．「無痛分娩・帝王切開などの追加費用」
の３つに分かれます。
病院によっては全て組み込まれた金額で記載されている所もあります。
※追加費用は別途必要
助成金が出るといっても、費用面もしっかり把握しておかないと、想定外の出費になりますので事前にしっかり把握しておきましょう。
１．分娩費用
一般的な費用は以下の通りです。
メモ
総合病院: 40万円～70万円
産婦人科専門病院: 50万円～80万円
助産院: 30万円～60万円
病院の種類や地域によって金額が異なりますので、大体50万円と思ってもらえれば良いと思います。
２．入院費用
病院によって入院費用が組み込まれている所もあるので、病院のHPを確認するか、直接説明を聞き確認してください。
メモ
大部屋: 1日あたり1万円～2万円
個室: 1日あたり1.5万円～3万円
大部屋は個室に比べ、金額が安いですが、4人１部屋など、複数人と過ごすことになるので、少し気を遣うこともあります。
予算的に可能であれば、個室をおすすめします。
３．無痛分娩・帝王切開の追加費用
無痛分娩を選んだ場合や、帝王切開になった場合は追加費用がかかりますので、病院のHPを確認するか、直接説明を聞き確認してください。
メモ
無痛分娩: 10万円～20万円の追加費用
帝王切開: 10万円～15万円の追加費用
公的助成制度
１．出産育児一時金
健康保険に加入している場合、出産育児一時金として50万円が支給されます。
産後、市役所にて申請をすれば支給されます。
※令和5年4月以降より、支給額が42万円から50万円になりました。
「直接支払制度」が利用できる病院の場合は、制度を利用すると便利ですよ。
「直接支払制度」とは・・・
加入されている健保組合へ、病院が直接「出産育児一時金 50万円」を請求してくれる制度になります。
これにより、ご退院の際に支払う出産費用は、出産育児一時金50万円を上回った額のみとなり、あらかじめ多額の出産費用を用意しなくて済みます。
一時的ですが多額の出費金額が発生するので、直接支払制度のある病院をおすすめします。
２．医療費控除
年間の医療費が10万円を超えた場合、確定申告で医療費控除を受けることができます。出産費用も対象になります。
出産した場合の計算式としては以下のようになります。
ポイント
医療費控除額 ＝ 支払った医療費の合計額 － 補助金等(50万円) － 10万円
例えば出産費用で65万円かかった場合(出産以外の医療費が０の場合)
医療費控除額 ＝ 65万円 － 50万円 － 10万円 = 5万円
5万円が医療費控除額となりますので、戻ってくる金額は「5万円×所得税率」の金額になります。
ただし、個人都合(大部屋から個室に変更した追加料金など)の費用は対象外になりますので、こちらも忘れず申請をするようにしましょう。
詳しくは市町村のHPを確認してみてください。
３．その他の費用
出産費用以外にも、様々な費用がかかってきますので、事前に確認しておきましょう。
①健診費用
妊婦健診は通常14回程行われ、1回あたり5,000円～1万円かかります。
自治体によっては、妊婦健診の費用を助成する制度がありますので、市町村のHPを確認するようにしましょう。
②ベビー用品の購入費
出産準備として、ベビー用品の購入費も考慮する必要があります。
産後必要になるものもありますので、入院前に購入しておきましょう。
必要なモノ
- チャイルドシート
- ベビーカー
- だっこ紐
- ベビーバス
- 哺乳瓶 ２～３個
- ベビー布団セット
- ガーゼ
- タオル
- おむつ
- 粉ミルク
- 服
- などなど・・・
あげだすとキリがないですが、けっこう買うものが多いので、こちらも事前にしっかり準備しておきましょう。
平均的な費用は10万円～20万円くらいを目安に考えておくとよいでしょう。
まとめ
出産費用は、選ぶ病院や出産方法によって大きく異なります。
出産育児一時金や医療費控除などの公的助成制度を活用することで、経済的な負担を軽減することができます。
出産方法や、追加料金の有無により変わってきますが、大部分は出産一時金でまかなうことが可能です。
実費としては1～10万円程度＋ベビー用品費用10万円～２０万円程度がかかってくるかと思われます。
安心して出産を迎えるために、早めに情報収集を行い、必要な準備を進めていきましょう。
